会社に求められる社員のメンタルケア

人材＝人財です。会社の財産を守るために何をしたらよいのでしょう。円滑に仕事をすすめるためにも大切なことです。

メンタルケア・メンタルヘルス

　メンタルヘルスは心の健康を指す言葉であり、体の健康と同様に心の健康も重要だと考えられていますが、現在日本は従業員のメンタルヘルス不調が深刻な社会問題となっています。

　従業員におけるメンタルヘルス対策は、自己管理や自己責任という言葉で片付けてしまうのは非常に危険です。

　従業員がメンタルヘルス不調に陥れば心の病による病休となり、最悪復帰することなく離職に繋がってしまうリスクが高まります。

　労働力不足や職場全体のモチベーション、生産性低下など会社全体にも大きな影響を与えることになります。

　そこで会社に求められる社員のメンタルケアは、セルフケア・ラインによるケア・事業場内産業保健スタッフ等によるケア・事業場外資源によるケアの4つのメンタルケアを促進することが求められています。

　さらに職場ではストレスチェックの導入が積極的に進められています。

　このストレスチェックはストレスについての質問票に対し、従業員が答えを選択、結果について集計・分析を行う一連の検査プロセスです。

　2015年12月からは50名以上の従業員のいる企業や事務所において、このストレスチェックが義務付けられるようになりました。

　ストレスは目に見えるものではないため、従業員自身も客観的に自分の現在の状態を知るきっかけになるので、積極的にセルフケアを行うようになりますし、会社としても従業員の不調を事前に把握することで予防や職場における具体的な改善点を見つけることができるメリットがあります。

　このストレスチェックを導入する方法は、サービス事業者へ委託する方法と産業医へ相談をするといった方法がとられています。

　また従業員が休職をした場合も、復帰は従業員やその家族にとって非常に重要となり、職場におけるチームのモチベーションや採用コスト、生産性といった観点からも会社が積極的に取り組む必要があります。

　円満に職場復帰をするためにも、休職から服飾までのフローを明確に整備することが重要です。